FAQ 採用ＦＡＱ
採用に関するＦＡＱ
採用について
以前の採用試験で不合格になっても、再度、採用試験を受けられますか？
もちろん受けられます。エントリーシートに受験回数を記入する欄はありますが、これによって合否が左右されることはありません。「前回は力を出し切れなかった」という方は、ぜひ再チャレンジを！
新卒やキャリア採用など、どの採用試験で合格したかによって、入社後に違いはありますか？
ありません。私たちは多様な人材を求め、定期的に採用試験を実施していますが、給与体系などは同じです。
記者とビジネス両方に興味があります。併願はできますか？
記者、ビジネス、技術の各部門の併願ができます。マイページよりお申し込みください。
海外に留学中で、応募はできますか？
もちろん可能です。選考は日本国内で実施します。
現在２８歳でほかの業界で働いています。採用試験は受けられますか。
春と秋の採用は入社時３０歳未満の方なら、だれでも受験することができます。
職種によって必要な資格はありますか？
記者は入社までに運転免許を取得していただきます。そのほか、職種によって、業務上必要な資格はいくつかありますが、それは入社後に勉強して取得しています。
ＯＢ、ＯＧ訪問をしたいのですが、どうしたらいいですか？
大学や先輩、知り合いの社員など、いろいろなつてをたどって探してみてください。出身大学にあまりこだわらなければ、かなりの社員に接触できると思います。記者の公式ツイッターからアプローチするという方法もあります。また、会社説明会などには多くの社員が参加して話をします。そうした場で社員と知り合いになるのもチャンスです。
朝日新聞を読んでいないとダメですか？
読んでいるかどうかを選考の判断にはしていません。ただ、朝日新聞を読むことが、私たちの会社への理解を深めていただくための近道だとは思います。ほかの新聞と読み比べると、あなたなりの「違い」を感じることもあるでしょう。
採用試験で語学力はどのくらい重視されますか？
取材やイベントなどで英語でインタビューをする機会は増えていますので、英語力は、ないよりあった方がいいです。ただ、それだけを選考の基準にはしていません。
【記者職】文章力に自信がなくても、記者になれますか？
なれます。新聞記事はエッセーとは違います。大切なのは、どう書くかというよりも何を書くか、です。「記者に必要なのは取材力９、文章力１」という人もいるくらいです。書く訓練は、入社後にいくらでもできます。まずはチャレンジしてください。
【記者職】理系ですが記者志望です。選考で有利や不利はありますか？
ありません。理系の学部や大学院を卒業した記者はかなりいます。大切なのは、入社後にさまざまな取材を経験しながら、どんな分野に興味や問題意識を持つか、です。学部や専攻にこだわらず、どんどん受験してください。
【ビジネス職】学芸員の資格取得予定です。企画事業のみ応募することはできますか？
残念ながらできません。ビジネス職は、販売、メディアビジネス（広告）、企画事業、デジタル事業、管理、財務の6職種を一括して採用します。希望や適性等を考慮した上で、入社後に配属を決めます。
【技術職】募集職種がＩＴ技術者となっていますが、ＩＴのスキルがないと応募できないのでしょうか？
全学部・全学科の方に門戸を開いています。ＩＴスキルがなくても大丈夫。入社後、研修や先輩たちの指導で、スキルを身につけることができるようになっています。
メディアラボに興味があります。新卒での配属はありますか？
新卒での配属はいまのところ予定していません。メディアラボは、朝日新聞社の未来のビジネスモデルを創出すべく、起案・設置された組織です。記者・ビジネス・技術の部門や職種の枠を超え、エキスパートが活躍しています。
障がいがあります。応募できますか？
もちろん、できます。当社は障がいがある方を積極的に採用しています。詳細は、[採用情報]の[障がい者採用]をご覧ください。
留学生も受験できますか？
できます。ただ、採用選考はすべて日本語で受けていただきます。
入社後について
入社後の配属、異動などについて教えてください。
朝日新聞社は東京・大阪・西部・名古屋の各本社、北海道支社、福岡本部のほか、全国４４の県庁所在地に総局、そのほかの主要都市に１９５の支局があります。入社後の配属と、その後の国内の転勤はこの範囲となります。
記者部門
記者は、原則として総局２カ所など（計４年程度）で勤務した後、各本社に異動し、社会、経済などの各部に配属されます。校閲記者や映像（写真）記者、デザイナーは、最初は各本社での勤務となります。
入社後は全社員が対象の「キャリア申告制度」があります。配属先の希望や取り組みたい仕事を会社に伝える制度で、所属長との個人面談もあります。異動にあたっては普段の仕事ぶりや本人の適性などを総合的に判断します。
ビジネス部門
6職種一括採用を行っています。みなさんの志望と適性を判断して配属します。勤務地は本社（東京、大阪、名古屋、福岡）、支社（北海道）のいずれかです。
技術部門
配属先は各本社と福岡本部です。入社後にみなさんの希望と適性を判断して、配属を決定します。情報技術本部を中心に配属され、まず東京本社で勤務します。のちに各本社に転勤する場合もあります。
入社後、ほかの部門との交流人事はありますか？
部門別に採用していますので、入社してすぐにはありませんが、中堅社員の部門間交流はあります。記者部門からメディアビジネス（広告）や販売へ、企画事業や販売から記者部門に異動し、２～３年、勤務するケースです。他部局の仕事を経験することで視野が広がり、もとの職場に戻ってから、新しい視点で仕事に臨むことができます。
海外で働く機会はありますか？
あります。朝日新聞社のネットワークは海外にも広がっていて、5総局、28支局で特派員が活躍しています。特派員以外でも、必要に応じて海外出張をして取材をしています。ビジネス部門では、メディアビジネスや企画事業、デジタル事業などで海外出張は珍しくありません。海外に駐在することもあります。また、英語、中国語を始めとした海外留学制度もあります。
休みはきちんととれますか？
完全週休２日制です。年次有給休暇は入社初年度から27日あります。ただ、事件・事故や災害に対応しなければならない部署などでは休みの取り方が異なります。夜勤や宿直などがあるシフト制の職場もそれぞれの休みの取り方をしています。勤続満５年からは５年ごとに１３日の「リフレッシュ休暇」があります。 詳しくは[働き方]をご覧ください。
配偶者が海外転勤になったら、どうしたらいいですか？
社員のスキルアップと生活の充実のための「自己充実休職制度」という制度が利用できます。勤続満５年以上の社員が対象です。最短６カ月から最長３年間、休みを取ることができて、年２回募集があります。この制度を活用し、配偶者の海外転勤の同行や留学、資格試験に挑戦する社員がいます。給与は不支給となります
出産や育児への支援制度はどうなっていますか？
産前産後休暇は１９～２５週、妊娠休暇は２１日、育児休業は子どもが満２歳に達する年度末まで、となっています。育児休業は男女にかかわらず取得できますし、男性社員の取得も珍しくありません。休業中は、スムーズな職場復帰を支援するさまざまな講習を受けることもできます。復帰後も子どもが小学校卒業までは、勤務時間を短縮する制度が活用できます。
留学制度はありますか？
はい。各部門で必要な人材を育成するため、留学内容を明示して募集する「語学・ビジネス留学制度」があります。記者部門では、若手・中堅記者を対象にした １年間の語学留学制度もあります。また、仕事内容と深く関わる留学を希望する社員のための「私費留学休職制度」は、留学費用は自己負担ですが、有給で休職できます。自己啓発やスキルアップのための「自己充実休職制度」を利用して留学する人もいます。
