スカウト情報 -採用情報-

採用FAQ

採用に関するFAQ

応募に関してや入社後の待遇など、みなさんからよくお寄せいただく質問にお答えいたします。

採用について

以前の採用試験で不合格になっても、再度、採用試験を受けられますか?

もちろん受けられます。エントリーシートに受験回数を記入する欄はありますが、これによって合否が左右されることはありません。2回目、3回目の受験で成長ぶりが評価され、合格される方は実際にいます。「前回は力を出し切れなかった」という方は、ぜひ再チャレンジを!

春、秋、社会人など、どの採用試験で合格したかによって、入社後に違いはありますか?

ありません。私たちは多様な人材を求め、春、秋、社会人と、年数回、採用試験を実施していますが、給与体系などは同じです。

文章力に自信がなくても、記者になれますか?

なれます。新聞記事はエッセーとは違います。大切なのは、どう書くかというよりも何を書くか、です。「記者に必要なのは取材力9、文章力1」という人もいるくらいです。書く訓練は、入社後にいくらでもできます。まずはチャレンジしてください。

朝日新聞を読んでいないとダメですか?

読んでいるかどうかによって選考しているわけではありませんが、朝日新聞を読むことが、私たちの会社への理解を深めていただく一番いい方法だとは思います。ほかの新聞と読み比べると、あなたなりに「違い」を感じることもあるでしょう。

採用試験で英語の力はどのくらい重視されますか?

以前は、英語の試験を一般教養と分けて実施していましたが、現在は、一般教養の一部として配点の比重を下げました。ただこれは、英語の力を軽視しているのではありません。みなさんがエントリーシートに書かれるTOEICやTOEFLの得点が年々高レベルになり、全体的に英語の力が上がっているからです。

実際のところ、英語で取材する機会が増えています。英語力はないよりあった方がいいでしょう。でも、仮に試験であまりできなかったとしても心配することはありません。入社後も勉強を続けて語学力を磨くことは可能です。ふだんからの努力を心がけましょう。

理系ですが記者志望です。選考で有利や不利はありますか?

そんなことはありません。政治、経済、社会などの編集局各部に、理系の学部や大学院を卒業した記者はかなりいます。逆に理系が多い科学医療部に、文系の学部出身者もいます。大切なのは、入社後にさまざまな取材を経験しながら、どんな分野に興味や問題意識を持つか、です。学部や専攻にこだわらず、どんどん受験してください。

職種によって必要な資格はありますか?

ありません。職種によって、業務上必要な資格はいくつかありますが、それは入社後に勉強して、取得しています。仕事をしていて資格が必要と感じられる場合のために、取得のための補助制度も設けています。

OB、OG訪問をしたいのですが、どうしたらいいですか?

大学や先輩、知り合いの社員など、いろいろなつてをたどって探してみてください。出身大学にあまりこだわらなければ、かなりの社員に接触できると思います。つてがない、といったときは採用チームに相談してください。私たちでよければ相談に応じます。また、会社説明会には大勢の社員が参加します。そうした場で社員と知り合いになるのもチャンスです。少人数で話せる機会もつくりますので、ぜひ利用してください。

障がいがあります。応募できますか?

もちろん、できます。当社は障がいをお持ちの方を積極的に採用しています。詳細は、[採用情報]の[障がい者採用]をご覧ください。

留学生も受験できますか?

できます。ただ、筆記試験を含め、採用選考はすべて日本語で受けていただきます。

筆記試験対策についてアドバイスはありますか?

まずは新聞を読んで、世の中への興味・関心を広げてください。そして、新聞を好きになってください。採用情報ページに過去の筆記試験の問題と小論文の題を掲載しています。どちらも幅広いテーマに基づく問題ですから、日ごろから新聞を読んでいると解きやすいと思います。

入社後について

入社後の配属、異動などについて教えてください。

朝日新聞社は東京・大阪・西部・名古屋の各本社、北海道支社、福岡本部のほか、全国43の県庁所在地に総局、そのほかの主要都市に243の支局があります。入社後の配属と、その後の国内の転勤はこのなかで行われます。

記者は、原則として総局で4年勤務した後、各本社に異動し、社会、経済などの各部に配属されます。フォトジャーナリスト、スポーツジャーナリストへの道もあります。デジタル編集部への異動もあります。校閲記者は、最初は各本社での勤務となります。ビジネス部門は、入社後にみなさんの希望と適性を判断して、部署を決めます。勤務地は各本社です。技術部門の配属先は各本社と福岡本部です。
入社後は年2回「自己申告書」を提出してもらい、配属先の希望や取り組みたい仕事を聞いています。異動にあたっては普段の仕事ぶりや本人の適性などを総合的に判断します。

総局はどんなところですか?

総局長を含めて十数人の記者が働いている地方の取材拠点です。同じ県内に何カ所かある支局の記者を加えて、20人ほどで県内すべての出来事をカバーしますから、事件・事故をはじめ、高校野球などのスポーツ、行政、経済、教育、文化といったあらゆるジャンルのニュースを扱います。総局で取材の基本を学びながら、自分の適性を見つけます。自分が調べて書きたいことなら、どんな分野にも挑戦できます。「先輩の声」で総局で働く記者の様子を感じ取ってください。

入社後、ほかの部門との交流人事はありますか?

部門別に採用していますので、入社してすぐにはありませんが、中堅社員の部門間交流はあります。編集部門から広告局や管理本部へ、逆に、事業本部や販売部門から編集局へ異動し、2~3年、勤務するケースです。他部局の仕事を経験することで視野が広がり、もとの職場に戻ってから、新しい視点で仕事に臨むことができます。毎年提出する「自己申告書」で、部門間交流の希望を伝えることができます。

海外で働く機会はありますか?

あります。朝日新聞社のネットワークは海外にも広がっていて、5総局、31支局で特派員が活躍しています。テーマを追って世界中を飛び回る「機動特派員」がいるほか、隔週発行の『GLOBE』や企画取材で海外出張の機会も数多くあります。また、英語、中国語を始めとした海外留学制度もあります。

このほか、米国や欧州、アジアに通信衛星を使ってデータを送り、日本と同じ内容の新聞を現地印刷する「国際衛星版」を毎日発行しています。

休みはきちんととれますか?

週休2日制です。ただ、事件・事故があればいつでも対応できるように24時間態勢をとっているため、職種によって休みのとり方は異なります。たとえば新聞の紙面製作に直接携わる編集、技術などの部署は、曜日に関係なく、交代で休みます。夜勤や宿直がある場合もあります。

配偶者が海外転勤になったら、どうしたらいいですか?

社員のスキルアップと生活の充実のための「自己充実休職制度」という制度が利用できます。最短6カ月から最長3年間、休みを取ることができて、年2回募集があります。この制度を活用し、配偶者の海外転勤の同行や留学、資格試験に挑戦する社員がいます。

出産や育児への支援制度はどうなっていますか?

産前産後休暇は19~25週、妊娠休暇は21日、育児休業は子どもが満2歳に達する年度末まで、となっています。育児休業は男女にかかわらず取得できますし、男性社員の取得も珍しくありません。休業中は、スムーズな職場復帰を支援する「休業中能力アップコース」に登録し、さまざまな講習を受けることもできます。復帰後も子どもが一定の年齢に達するまでは、勤務時間を短縮するなど、仕事と育児の両立を支援する制度があります。

留学制度はありますか?

はい。各部門で必要な人材を育成するため、留学内容を明示して募集する「語学・ビジネス留学制度」があります。記者部門では、若手・中堅記者を対象にした 1年間の語学留学制度もあります。また、仕事内容と深く関わる留学を希望する社員のための「私費留学休職制度」は、留学費用は自己負担ですが、有給で休職 できます。自己啓発やスキルアップのための「自己充実休職制度」を利用して留学する人もいます。